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WEBサイトが不正アクセスによる改ざんへの対策(検知)方法について

先日、複数の企業が導入しているECサイトで、
不正にサイトが改ざんされる事による、クレジットカード情報やセキュリティーコードが流出する事案が発生しました。

カード情報3千件超流出か ECサイト、プログラム改ざんで

この事例では、ECサイトが不正に改ざんされていましたが、
改ざんはコーポレートサイトや、ポータルサイトなど、どのWEBサイトでも起こる可能性があります。

今回はそんなWEBサイトの不正改ざんについて、まとめてみたいと思います。

WEBサイトの不正改ざんとは?

WEBサイトの不正改ざんについて、今回の事例をもとに、説明したいと思います。

今回の場合、ECサイトの脆弱性をついた、不正アクセスにより
クレジットカードの情報を入力するフォームが改ざんされていたようです。

改ざんされたフォームは、外部に通信するようになっており、
ユーザーが入力したカード番号や、セキュリティーコードが外部に流出していたようです。

フォームは改ざんされた場合でも、見た目は変わらないため、ユーザーも運営側も気が付かない事がほとんどです。

脆弱性はプログラムのバグなどにより、本来意図しない動作をさせる事が可能な欠陥となります。
脆弱性は、導入しているシステムのバグ以外にも、WEBサイトで使っているPHPなどのプログラムが古い場合や、
プラグインなどの外部で開発したプログラムなど、様々な箇所から攻撃される可能性があります。

そのため、WEBサイトを運営している以上、誰にでもサイトを不正に改ざんされる可能性があると言えます。

WEBサイトが不正改ざんされたときの影響

WEBサイトが不正に改ざんされた場合、
WEBサイトやユーザーにはどのような影響が発生するのか、以下にまとめました。

1.WEBサイトの見た目が改ざんされてしまう

不正に改ざんされるプログラムには、HTMLやCSSなどの見た目に影響があるものも含まれます。
これらを改ざんされたサイトは、見た目が大きく変更されます。

個人情報などを取り扱っているサイトで、見た目が改ざんされた場合、
個人情報を預けているユーザーに不信感を持たれてしまうなどの影響が考えられます。

2.クレジットカード情報など、ユーザーがフォームに入力するデータを流出してしまう

こちらは最初にご紹介した事例になります。
クレジットカードの入力フォーム以外にも、お問い合わせフォームや、顧客情報入力フォームなど、
ユーザー側で入力をしてもらう全てのフォームで、情報を不正に取得される可能性があります。

3.サイトを閲覧したユーザーに対して、マルウェアなどに感染させる

サイトにアクセスしたユーザーに対して、マルエウェアに感染するよう改ざんされる可能性もあります。
マルウェアに感染したユーザーは、個人情報が漏洩や、気が付かない間にサーバー攻撃に加担されていたりなど、
様々な影響を受ける可能性があります。

WEBサイトの不正改ざんの対策

WEBサイトの不正改ざんへの対策としては、以下のものが考えられます。

1.WEBサイトのプログラムを最新の状態に保つ

上記でもご説明した通り、WEBサイトの不正改ざんはプログラムの脆弱性を突いて行われます。

バージョンの古いシステムや、プログラムを使っていると、多くの脆弱性がある状態でサイトを運用することになります。
そのため、システムやプログラムを最新の状態に保つのも、不正改ざんへの対策になります。

2.脆弱性診断ツールで、WEBサイトの脆弱性を調べる


運営しているWEBサイトについて、どのような脆弱性があるか調べるサービスが提供されています。
こちらのツールで検知された脆弱性を解消することで、不正改ざんのリスクを下げることができます。

3.改ざん検知機能を導入する

こちらはサイトが改ざんされているか、常にチェックするサービスを導入する対策になります。

どのページを監視するのか指定しておき、そのページに変更が行われた場合、
通知してくれるサービスになります。

こちらのサービスは改ざん検知と呼ばれており、サーバー会社やクラウドベースなどで、色々な企業から提供されています。
※導入には費用が発生します。

まとめ

今回はサイトが不正改ざんされた場合の影響や対策について、まとめてみました。

今回の事例のようにフォームを改ざんされている場合、見た目上は変化がないため、発見が遅れてしまいます。
また、クレジットカード情報や個人情報が外部に漏れる可能性があるため、影響は大きいものとなります。

運営しているサイトが改ざんされる可能性があるのか調べたり、どういった対策が必要なのか知りたいという場合は、ぜひ弊社までご相談ください。

最後まで読んでいただき、ありがとうございます。

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この記事を書いた人

長濱靖知

Creative & Development Division